めまぐるしく変化する社会経済環境において組織が競争力を持ちえるのは人材力の優位性であり、カギを握るのは個々の社員であることはいうまでもありません。
組織戦略に合致した人材を育成するためには、成長実感を持ってモチベートされ、実力を高め、それを公平公正に評価していく組織実態に即した独自のしくみと、確実な運用が不可欠です。
課題例
戦略に合致した人事のしくみがなく・・・
- 賃金決定ルールがなく、毎年自動的に人件費総額が増える
- 実力を向上させるしくみがなく、将来像が描けない
- 仕事でなにが求められ、必要な能力不明確で、実力と賃金が見合っていない
- どのように処遇が決定されるのかが不明確で社員の能力・実力向上がはかれない
- 過去の功績で高く評価された社員が高い賃金のままになっている
- 中途採用者の賃金が採用時期の需給だけで決まり、改定できない
また、しくみはあるが・・・
- 過去に入れた制度が実態と乖離し、機能しなくなっている
- 制度が全社員に浸透していない
- 評価の納得性が低い、賃金決定のしくみに納得性が得られていない
- 賃金と働きぶりが一致していない
- 育成体系が不十分で計画的な育成ができていない
- 成長実感が持てず社員のやりがいが醸成されない
- 長時間労働に法的対応ができていない(法的リスクが放置されている)
- 法律要件の再雇用制度の整備ができていない
- シニア層の活用をはかりたい
- パート、契約社員の戦力化、底上げしたい
部分的な制度の改定、確実な運用・制度定着のための施策、サブシステムの導入
日本人事総研のサービスの特色
日本人事総研の提供するコンサルティング/サポーティングサービスの領域
日本人事総研では組織戦略から将来像と運用を見据えた必要な人事戦略・グランドデザイン策定、それを実現するための根幹となるトータル人事制度のコンサルティングサービスを提供します。
ご要望に応じて現在の制度の調査・課題の特定や各制度のみの改定・策定も行います。
組織戦略から人事戦略の策定、制度を運用するための制度運用支援、人と組織の成長を促進するキャリア開発支援、各種研修の支援、適性診断・アセスメント支援、採用・配置から再雇用まですべての領域で必要なサポートを提供します。
