ホーム > サービス内容 > お勧め図書 > 能力主義人事の設計と運用 トータルシステムの進め方

おすすめ図書:能力主義人事の設計と運用 トータルシステムの進め方

能力主義人事の設計と運用 トータルシステムの進め方

分類 人事制度全般
著者 藤田 征夫・著
出版 経営書院
装丁 A5判/294頁
出版日 2011年12月
価格 1,800円+税
目次

第1章 能力主義人事のトータルシステムの確立を
 I. 社員の意識改革と組織の強化
 II. 能力を高め、実力で昇給を勝ち取るシステムに

第2章 資格制度の整備
 I. 資格制度とは
 II. 資格制度の整備のポイント
   資格等級の数をいくつにするか
   資格等級の名称をどうするか
   資格等級の定義・基準をどう設定するか
   資格等級への任用・昇格基準をどうするか
   資格等級と役職位とをどう関連づけるか
   資格等級と専門職・専任職をどう関連づけるか
   資格等級と賃金をどう連動させるか
 Q&A
   Q1 資格制度を導入すれば役職制度はどうするのか
   Q2 能力主義は古いのではないか
   Q3 等級基準はどの程度細かく作るべきなのか
   Q4 専門職制度がうまく機能しない
   Q5 降格制度は取り入れるべきか
   Q6 新 制度導入時の格付けはどのように行ったらよいのか
   Q7 昇格に当たって試験制度を導入すべきか
   Q8 モデル年数とは必要なのか
   Q9 仕事を基準とした資格制度
   Q10 昇格・昇進を計画的に実施するには
   Q11 昇格と昇進とでは評価の内容が異なるのか
   Q12 職能要件書をどのように活用するか
   Q13 マネジメント層は「管理職」と同等と考えてよいのか

第3章 賃金制度の整備
 I. 賃金制度とは
 II. 賃金表の種類と運用の仕方
 III. 定期昇給(定昇)とベア
 Q&A
   Q1 低成長下の賃金管理の留意点
   Q2 定昇を実施しないとどのような問題があるのか
   Q3 勤続給は必要か
   Q4 賃金表や定昇制度は必要か
   Q5 賃金体系の変更に伴う不利益変更
   Q6 職能給体系のポイントは何か
   Q7 年齢給は必要か
   Q8 年齢給のカーブはどうすべきか
   Q9 定昇、定昇原資、定昇相当分の違い
   Q10 昇格昇級とはどんなものか
   Q11 昇格査定をどのように行うか
   Q12 段階号俸表をどう運用するか
   Q13 複数賃率表の運用と問題点
   Q14 習熟昇給の設計と運用のポイント
   Q15 昇格昇給増大に伴う逆転現象の対応策
   Q16 上限超過者の対応と留意点
   Q17 昇級、定昇、ベアの区別は必要なのか
   Q18 役割給と職能給の違い
   Q19 重複型から開差型に変更する方法と問題点
   Q20 ベアを廃止したい

第4章 評価制度の整備
 I. 職務活動をとおしての人材育成
 II. 仕事・意欲・能力の高位均等化
 III. 人事考課の基本構成と具体的な進め方
   人事考課の3つの構成
   努力の重要性
   能力レベルの適切な評価を
 IV. 「成績」「情意」「能力」を分離し、分析的な評価を行う
 V. 事実に基づいて分析的に評価しフィードバックに結びつける
   要素の設定
   要素の独立性と定義の明確化
   チェックリストの作り方
   絶対考課と考課段階の明確化
   フォーマットの類型と留意点
 Q&A
   Q1 人事考課は査定とのイメージが強いが
   Q2 エラーはなぜ起きるのか
   Q3 人事考課のエラーを防止する方法は
   Q4 人事考課の対象範囲は
   Q5 人事考課とアセスメントの違い
   Q6 業績と成績の違い
   Q7 考課者訓練をどのように進めていくべきか
   Q8 人事考課の5W1Hとは
   Q9 相対考課と絶対考課の違いとは
   Q10 フィードバックはどのように実施すべきか
   Q11 人事考課の点数化は必要か
   Q12 人事考課の調整をすべきか
   Q13 面接はいつ行ったらよいのか
   Q14 目標管理と連動した人事考課の進め方とは
   Q15 コンピテンシー評価とは
   Q16 管理者の役割とは
   Q17 留意したい15ヵ条
   Q18 人間の評価など行えるのか

第5章 賞与制度の整備
 I. 賞与・一時金とは
 II. 戦後に定着した現在の「賞与・一時金」
 III. 賞与・一時金の3つの性格
 IV. 賞与・一時金の変化
   年間臨給の動き
   業績連動型賞与の動き
   個人別配分の動向
   格差拡大の方向へ
 V. 賞与の位置づけをしっかりとすることが大切
 Q&A
   Q1 会社の業績のみで決定してはいけないのか
   Q2 生活一時金をどの程度としたらよいのか
   Q3 賞与計算に諸手当も入れるべきか
   Q4 業績連動型賞与で業績が大きく変動したとき
   Q5 業績連動型賞与での最低と最高の設定
   Q6 年俸制で年間賞与も一括して決めた場合の問題点
   Q7 賞与の算定方式をポイント制にした場合の問題点

お問い合わせ

経営書院(TEL03-3237-1601、FAX03-3237-8209)
または日本人事総研まで

おすすめ図書一覧に戻る


このページのトップへ